アメリカのドナルド・トランプ大統領が、かねてより予告していたアメリカ以外で撮影されたアメリカ映画に対する関税について、100%の関税を付与する事を明らかにしました。これにより、MCU（マーベル・シネマティック・ユニバース）映画の大部分の制作費が倍増する事となりました。
トランプ大統領は29日、Truth を通じて以下のように発表。
アメリカの映画製作産業は、まるで赤ん坊からキャンディーを盗むように、他国によってアメリカ合衆国から盗まれました。無能で無能な知事を抱えるカリフォルニア州は、特に大きな打撃を受けています。この長きにわたる、そして決して終わらない問題を解決するため、私はアメリカ国外で製作されるあらゆる映画に100%の関税を課します。この問題にご関心をお寄せいただきありがとうございます。アメリカを再び偉大に！
施行開始時期や関税を支払うのは誰か（制作会社なのか配給会社なのか）については明言されていませんが、これまでのトランプ大統領の行動から見てもそう遠くない時期に開始となる事が予想され、すでに撮影を終えた「アベンジャーズ：ドゥームズデイ」がどのような扱いになるかはわからないにしても「スパイダーマン：ブランニューデイ」や「アベンジャーズ：シークレット・ウォーズ」は対象となる可能性がかなり高いと米メディアは指摘しています。
「シークレット・ウォーズ」は出演俳優が過去最大級のラインナップになる事から黒字化のラインは10億ドル程度になるだろうと予想されていましたが、100%の関税が上乗せされるとなればこれがさらに上昇する事に。相当厳しい状況になると見られています。
トランプ大統領が当選した直後、シルベスター・スタローンさん、メル・ギブソンさん、ジョン・ボイトさんらがハリウッドの「特別大使」に任命されましたが、それ以来、彼らの活動はほとんど見られず、大統領にどのような助言をしたのか、もし与えたとしても、その内容は明らかではありません。
5月にハリウッド関係者の間で一致した見解は、これが映画産業に壊滅的な打撃を与え、世界中で製作される映画やテレビ番組の数が大幅に減少するというものでした。
多くのスタジオのハリウッド作品は外国の税制優遇措置を利用してアメリカ国外で撮影されています。現地の労働者が制作作業に参加するのは当然ですが、しかし、通常はアメリカ人労働者も多数同行するため、関税が雇用増加につながるかどうかは議論の余地があります。
ほとんどの関税と同様に、映画関税の打撃を受けるのはアメリカ国民も同様で、映画館のチケット価格が倍増し、ストリーミングサービスのサブスクリプション料金も上昇する可能性があると報じられています。
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